英語の発音が良くなるこつ 〜母音文字に関する正しい発音ルール〜

オバマ大統領は、日本人学生を相手にしたスピーチにおいて、最後に日本語で励まそうとしたものの、「ガン・バットュ・クダ・セイ」とおかしな言葉で締めくくりました。
なぜ、大統領は原稿をそう読んだのでしょうか？

なぜなら、英語には「母音文字に関する発音ルール」があるためです。つまり、「頑張ってくだい」を、ローマ字で書くとGan batte kuda saiですが、英語読みすると「ガン・バットュ・クダ・セイ」となるのです。実は、私達日本人も、「母音文字に関する発音ルール」を知るとで未知の英単語すらネイティブのように発音できるようになります。大統領と同じようにGan batte kuda saiを「ガン・バットュ・クダ・セイ」と発音できるようにもなります。

母音文字 a、i、u、e、o を、ローマ字読みで発音する場合、単純にア、イ、ウ、エ、オとなります。ところが英語で発音する場合、それぞれの母音文字に対し3通りもの方法があります。

【母音文字に関する発音ルール】
ルール１　母音文字の後が子音文字で終わる場合、母音文字を音読みで発音
　　　　　a、i、u、e、o を イア、イ、ウ、エ、アと発音

ルール２　母音文字の後に母音文字が続く場合、最初の母音文字を英字読みで発音
　　　　　（ただし、続く母音文字は発音しない）
              　 a、i、u、e、o を エイ、アイ、ユー、イー、オウと発音

ルール３　母音文字の後の子音にeが続く場合、最初の母音を英字読みで発音
　　　　　（ただし、子音に続くeは発音しない）
            　   a、i、u、e、o を エイ、アイ、ユー、イー、オウと発音（ルール２と同じ）

ルール４　独立した母音文字が二つある場合、強調しない母音文字はエとウの間の
　　　　　曖昧な音(schwa）で発音（小さい音で）
              　 a、i、u、e、o をいずれも、（エとウの間の曖昧な）ウと発音


たったこれだけのことです。このルールを適用するだけで母音に関する発音の誤りが激減します。具体的な例を以下の表にしました。

【具体例】

		a	i	u	e	o
ルール１ 音読み	例	gap	till	full	sell	bomb
	発音	gap	til	ful	sel	bam
		ギャップ	ティル	フル	セル	バム
ルール２ 英字読み	例	gain	tie	fuel	sea	boast
	発音	gein	tai	fyul	sii	boust
		ゲイン	タイ	フィュル	シー	ボウst
ルール３ 英字読み	例	gate	tile	cure	gene	vote
	発音	geit	tail	kyur	giin	vout
		ゲイt	タイル	キュr	ジーン	ヴォウt
ルール４ 曖昧読み	例	adopt	deficit	umbrella	select	connect
	発音	u'dapt	'defusit	um'brelu	su'lekt	ku'nekt
		ウ'ダpt	'デフシt	ウm'ブレル	ス'レkt	ク'ネkt

                                                             ※ ' の後の音を強調

上記のルールは、英単語の発音に関し、１００％当てはまるものではありませんが、根幹をなすものです。多くのアジア人は、この発音ルールを身に付けることで、英会話において母音文字をローマ字読みから脱却しより正しい音で発せるようになります。また、知らない単語が出てきても、よりネイティブに近い読みができるようになります。
（おしまい）

交易条件の低下について 〜交易条件の推移から見る、貿易立国、輸出立国の真実〜

輸出ドライブにより国内経済を牽引できると考える経済学者や経済評論家にとって、「交易条件」（貿易取引における条件）はとても大きな関心ごとです。昨今の日本経済低迷の原因を「交易条件」の悪化で説明する評論家もいます。今回は、日本の「交易条件」の推移について世界銀行のデータを基に算出し考察しました。

◯「交易条件」とは
「実質賃金と交易条件の悪化に関するメモ」によると、「交易条件」とはどれだけ有利に貿易を行えているかを示す指標であり、「GDPデフレータと消費者物価の比の変化」を見ることで「交易条件の変化」も見ることができるとのことです。なぜなら、GDPデフレーターおよび消費者物はいずれも国内の物価指数ではあるものの、前者は輸出物価を含めて（輸入物価は含めず）、後者は輸入物価を含めて（輸出物価は含めず）算出することから、両物価指数の比の変化が輸出入物価の比の変化に比例すると考えられるからです。

◯GDPデフレーターおよび消費者物価指数の推移
そこで、GDPデフレーター(GDP deflator)および消費者物価指数（Consumer Price Index）の両データをグラフにしてみました。なお両指数データに対し1994年が100となるよう調整を加えました。興味深いことに、1994年まで両指数とも上昇したものの、1995年以降GDPデフレーターは低下している一方で消費者物価指数はあまり変化していません。
このことから、1995年以降、輸出価格は低下するなかで輸入価格は高止まりしていたことが分かります。つまり、一見、貿易の条件が悪化したように見えます。（注意。1994年で線が交差していますが、物価が逆転したということではありません。）

◯GDPデフレーター（輸出物価）と消費者物価指数（輸入物価）の比
つぎに、輸入物価と輸出物価の比を見るため、消費者物価指数に対するGDPデフレーターの「比」の推移をグラフにしました。グラフを見ると、比が1973年以降一貫して低下しています。つまり、輸出物価は輸入物価に対し相対的に1973年から下落し続けているということを見てとれます。交易条件を悪化させる原因が1973年に発生したとと考えられそうです。これは、上記のグラフからだけでは分からなかったことです。

◯日本で1973年に何があったか？
1973年日本は、外国為替における交換レートをそれまでの固定相場制度から変動相場制度に移行しました。以来、日本の為替レートは、政府ではなく市場で決まるようになりました。

◯結論
つまり、「GDPデフレータと消費者物価の比の変化」に着目するとこで「交易条件の変化」も見る事ができるとするならば、1973年日本は為替変動制への移行により交易条件を悪化させることを選択し輸出立国であることを捨てたと言えます。
また、今回の調査は、以前に投稿した輸出ドライブに対する否定的な考え方「日本が輸出で経済成長できない理由」を裏付ける結果になりました。
（おしまい）

世界銀行　
http://www.worldbank.org

GDPデフレーター(GDP deflator)とは
ある国（または地域）の名目国内総生産(GDP)から実質GDPを算出するために用いられる物価指数である。（ウィキベディアより）

消費者物価指数（Consumer Price Index）とは
消費者が実際に購入する段階での、商品の小売価格（物価）の変動を表す指数。（ウィキベディアより）

外務省の役割 〜なぜ日本の外交は機能しないのか、グローバル化した今こそ外務省を廃止すべき〜

日本のちぐはぐな外交に疑問を感じます。そもそも「外務省」という組織は必要でしょうか？ 

「外務省設置法」を見ると、第三条で外務省の任務を規定しています。
第三条　外務省は、平和で安全な国際社会の維持に寄与するとともに主体的かつ積極的な取組を通じて良好な国際環境の整備を図ること並びに調和ある対外関係を維持し発展させつつ、国際社会における日本国及び日本国民の利益の増進を図ることを任務とする。

経済がグローバル化した今日、国防、諜報、金融、エネルギー、通商、工業、農業、医療、いづれの分野においても外国との交渉は欠かせません。つまり、「国際社会における日本国及び日本国民の利益の増進を図ること」は、全ての国家公務員に与えられた任務のはずです。外交は、外交の専門家が担うべき事ではなく、それぞれの分野における専門家が国内政策と合わせて担うべき事です。

そう考えると、今や外務省の役割は、入出国管理とＯＤＡぐらいしかありません。むしろ、外務省の存在は、各省庁が担うべき対外交渉の役割を曖昧にし、日本の外交能力の低下を招いてしまいます。このままでは、第三条の精神を全うできません。

外交機能を内閣府指導のもと各省庁に分散させるべきです。また、大使館も、内閣府直属の組織にすべきです。

経済がグローバル化した今こそ、外務省を廃止すべきと言えます。
 （おしまい）

外務省ホームページ
  http://www.mofa.go.jp/mofaj/

経済成長期においては、貿易収支が赤字になる

日本の経済が貿易黒字によって成り立っていると考える経済論者は、昨今の貿易赤字を問題視しています。しかし、貿易統計を見ると、高度経済成長期においては貿易赤字、失われた２０年こそ貿易黒字だったことが分かります。もし貿易収支が日本の経済に影響すると考えるなら、貿易赤字こそが日本の経済成長にとって「善」ということになります。
実際のところは、国内経済が拡大することで、国内消費の拡大とともに輸入も拡大し、結果として貿易収支も赤字になると考える方が自然です。貿易黒字はその逆です。つまり、貿易収支とは国内経済の結果を反映したものであると言えます。

（おしまい）

国内問題こそ海外メディアに聞け 〜報道の問題〜

多くの人は、国内メディアで国内問題を、海外メディアで海外問題を、それぞれ知ることができると考えています。ところが現実は逆で、長期的な真の国内問題に関しては、海外メディアを通じて知ることが多いのです。それは、なぜでしょうか？海外メディアを当てにして良いのでしょうか？

私達は、事故など突発的な物珍しい問題について気づくものの、日常化した問題については慣れてしまい比較対象が無いことから関心を示すことができません。例えば、私たちは、私たちの人権が政府によっていかに侵害されているか、など考えたいとも思いません。

ソフトバンク孫社長は、下記リンクのビデオの中で、「北京に住んでいる中国人は、公害に慣れてしまい、空がいかに青いかを知らない。同様に、アメリカ人はアメリカの移動体通信がいかにひどいか知らない。」と言っています。この言葉は、国内問題に関して国民が認知できないことを見事に言い表していると思います。つまり、私たちは、国内における長期的な真の問題を、他国との比較においてのみ知ることができ、国内にだけ目を向けていては気づくことすらできないのです。

報道は、利益をあげるため、私たちが求めない案件を扱えません。その様ななか、私たちが慣れきったことに関心を示めさないことから、常態化した真の国内問題ではなく、事故など突発的な物珍しい問題しか取り扱うことができないのです。

長期的な真の国内問題に関して知りたければ、日本にいてこそ中国の人権問題や公害問題を認識できるのと同様、海外メディアを通じてこそ知ることができると言えます。その証拠に、原発事故の問題の深さを真っ先に報道したのは外国メディアでした。私達は国内問題に関し、海外メディアからの批判を内政干渉とせず謙虚に受け止めるべきです。
（おしまい）


（参照）

Sprint Chief: U.S. Internet Speeds Are “Horrible” 

— Even Sprint’s. I Can Fix That. (Video)

http://recode.net/2014/03/12/sprint-chief-says-u-s-internet-speeds-are-awful-even-sprints-but-he-can-fix-that/

少子化の原因

２月１０日のNHKのクローズアップ現代によると、出生率低下の原因として、「所得の減少や育児環境が整っていないことが上げられている」とのことでした。しかし、事実は異なっています。

世界銀行のデータをもとに、日本、中国、インドを対象に出生率の推移を調べグラフにしました。グラフを見て分かることは、いずれの国においても、出生率は国の成長とともに低下しているということです。つまり、収入の増加とともに低下したと言えます。日本を見ると、高度成長期のころから既に出生率の低下が始まっていました。

出生率が低下した真の理由は、裕福になり「子供を必要としなくなったから」と言えます。（おしまい）

（参考）
データを見て分かる「真の矢」〜常識を覆す「少子化対策」とは
http://kazukat.blogspot.jp/2013/07/blog-post.html

ｐｓ．NHKは、出生率が低下する原因を証跡を提示することなく「所得の減少や育児環境が整っていないこと」と報じました。何かの意図があったものと考えています。

私達は本当に奴隷制度を否定しているのか？ 〜現代の奴隷とは 問題の本質とは〜

私は、私達が本当に奴隷制度を否定しているのか、時々、疑問に思います。なぜなら、働かずして所得を得られる理由は、働くも所得を得られない人がいるからこそでは？と疑問に思うからです。

ポーカーでは、「チップを得る人」がいる側で「チップを失う人」がいます。同様に私達の経済でも、「金利を受け取る人」がいる側で「金利を払う人」がいます。ポーカーのチップは片付ければ何の意味を持ちませんが、「金利」には深い意味があります。

◯「金利」が持つ本質的な意味とは

「金利」とは：資金の貸借の対価あるいは貸借される資金の使用料のこと。（kotobankより）

このことは、貸し手や借り手から見て、何を意味しているのでしょうか？

金利とは、貸し手から見ると働かずして得る所得のことです。逆に、借り手から見ると所得にならない労働のことです。金利によって、働かずして所得を得る人を生む一方で、働くも所得を得られない人を生むことになります。つまり金利とは、貸し手から見て不労所得であり、借り手から見て手数料とはいえ返済するために搾取された労働の一種です。そのことは、暗黙のうちに定めている現代の奴隷制度といえます。

◯年金制度とは

私達の年金制度などは、預け入れた元本以上の受け取りを期待することから、金利が付くことを前提に設計されています。つまり、私達は、配当や金利などにより「不労所得」を求めています。私達は、年金を増やしたいと考えているなかで暗黙のうちに奴隷を求めていることになります。

私は、私達が本当に奴隷制度を否定しているのか、時々、疑問に感じるのです。

（おしまい）

ps．ケビン・ベールズによると現代の奴隷制度の総賃金は、アメリカのポテトチップス消費額と同じとのことです。

ケビン・ベールズ：現代の奴隷制度といかに戦うか

http://new.ted.com/talks/kevin_bales_how_to_combat_modern_slavery